東倭共和国（とうわきょうわこく）、通称東倭は、旧東日本に存在する1つの特別区と23の州からなる、社会主義共和国（事実上の専制君主制国家）であり、旧日本の北海道・東北・関東・中部地方を実効支配する政権である。西側に福井・岐阜・愛知を挟んで華京と接している。首都は東京。人口は約500万人とされる。死人の変で誕生した分断国家であり、ほか3国家、特に軍事境界線を挟み、華京と対立している。日本の分断国家の中では最大の領土。
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軍事境界線を挟み、旧近畿・中国地方を実効支配している華京の統治区域と対峙している分断国家であり、死人の変において、東倭・華京・予名・紫州との間で休戦協定が結ばれて以来、この分断はあくまでも「休戦」中で、いまだに戦争状態にある。現在、東倭共和国の憲法上は、旧日本全体を領土と規定しており、「現在は東日本を統治している」との立場をとっている。
憲法上のもともとの公式な名称は日本民主主義共和国であったが、他勢力から猛反発を受け、現在は東倭共和国を名乗っている。これは、東日本だけではなく、全体を支配しているかのように見える国名だからであり、東倭共和国は3国を敵に回すだけの力が当時はなく、このような国名になった。「倭」を使用したのは、まだ日本全体を統治出来ておらず、全体統治するまでは日本と国号を定める前の倭がふさわしいのではないかという議論の元定められた。
公称の英語上記は「Republic of East Japan」、略称は「R.E.Japan」、あるいは「REJ」。
「特効薬」の発表があった2084年から3年たった2087年頃に、各地で武装蜂起が起きたとされるが、火付け役となったのが、後に東倭共和国を建国する徳川左門であった。彼はまず東京を統治し、千葉と同盟して関東全体を統治、その後2089年に中部地方、東北地方を統治、千葉が弱体化したことで2090年に吸収合併、2092年に華京と抗戦するもお互いに背後から攻撃を受け停戦、後に背後から攻撃をしてきた北海道を吸収。東日本を統一した。同2092年に4国家間での休戦協定が結ばれ、国号を日本民主主義共和国から東倭共和国に改名し、今に至る。
東倭共和国建国の翌2093年に旧日本民主主義共和国の日本労働党は、東倭共和国に改名したとして、東倭労働党として再結成された。
各国家は互いに自らを「日本における唯一の正当な政府」であると主張して対立を深めている。
現在、北海道の編入をしたものの、北海道の一部勢力から猛反発を受け、現在政府軍と反乱軍が抗争中。
政治体制は、中華思想に基づく社会主義体制（社会主義国民共和制）をとる。憲法序文で軍事が全てに優先するという思想が、東倭の中核思想である。
憲法序文は「我が東倭共和国は偉大な首領徳川左門の思想及び領道を具現した社会主義共和国である。」という文章から始まっており、徳川左門という最高指導者への個人崇拝と絶対服従が東倭の政治体制の基礎となっている。最高指導者は、総書記、最高司令官、主席、国防委員会委員長と、一貫して党、軍、国家の最高の職位を兼職し、事実上の個人独裁体制を敷いている。
さらに、同憲法第3条には「東倭共和国は東倭労働党の指導のもとにすべての活動を行う」と規定されており、東倭労働党が国家の行政機構より上位に定められており、事実上の一党独裁制が堅持されている。
また、2090年の憲法改正により、国防委員長の権限がさらに強化され、「国家の最高権力者」と憲法に明記された。
現行の「東倭共和国社会主義憲法（2093年10月3日付）」は、第1章第5条において、「東倭共和国におけるすべての国家機関は民主種中央集権原則によって組織され運営される」と規定され、国民会議の代議士は直接選挙によって選出されることになっており、選出された国民会議、それに寄って選出された内閣・国防委員長からなる中央政府、地方国民会議によって任命された地方政府とも、国民の総意によって委託され運営されることと定められている。
選挙権は満17歳以上のものが持つ。被選挙権については、名目上は成人ならだれでも立候補できることになっているが、選挙運営上は、3政党（支配政党の東倭労働党、衛星政党の東倭社会民主党と東倭教友党）の公認候補以外が立候補することは出来ず、そしてすべての選挙区で1名しか立候補しないため、実態は選挙というよりも当選予定者の信任投票の形になっている。
選挙日が公示されると、まず有権者の登録が行われる。この期間中は各行政区域間の移動が厳しく取り締まられるようになり、事実上の移動制限措置が取られる。
有権者登録が終わると「全員賛成投票しよう」という趣旨のスローガンがメディアやポスターで啓蒙され、賛成投票を督励する行事が開催される。
ただし、上記のようなスローガンが活発に叫ばれる一方で、立后諸派の略歴や政策・公約の詳細はほとんど広報されず、選挙当日まで立候補者の政策が不明なことがしばしばあるため、有権者が立候補者の政策を斟酌して投票できるための民主的な選挙活動とはいえない。
名目上は秘密投票であり、周囲の視線を遮断した記票所が設けられているが、反対投票を行う時のみ投票用紙に記入を行わなければならず、そしてその記入をするための記票所は列を外れたところに設けられている。元より賛成票を入れるつもりの投票者はわざわざ反対投票の嫌疑をかけられるような記票所に立ち寄ることなく直接投票箱に投函するため、記票所に立ち寄った者は反対者であるとすぐ分かるようになっており、事実上、投票の秘密が保護されない公開投票となっている。また、反対投票を想定していないため、記票所には筆記用具が用意されていないことも多い。
記票所に立ち寄ってから投票した者は反対投票をしたと見なされ、選挙場退出と同時に反革命分子として保衛部に逮捕され、重い尋問を受けた上で特別監視対象とされたり、本人ないし家族が強制収容所に収容されることもあるため、社会的不利益を被る可能性がある反対票を入れる人はほとんどなく、投票者のほぼ全員が賛成票を投じる。
「軍事政治」を掲げ、何よりも周辺諸国からの脅威に備えるため軍備拡充に力を入れている。ただ、パンデミックにより、銃火器の量産ができなくなっており、銃火器の使用は厳しく制限されている。東倭軍偵察総局を主軸に、東倭労働党や国防委員会傘下の専用組織に1700人余の通信兵が降り、通信攻撃に動員できる。
通常兵器として主に使われるのは刀剣類だが、最前線では銃器が使われることもある。立地上燃料の確保が難しく、これが旧日本最大の国でありながら、各3国と拮抗する理由である。
旧日本としては最大規模の約3万人の歩兵戦力を持つ。東倭共和国は華京との軍事境界線にかなりの戦力を割いており、ここに約12000人、各地方統治に約18000人を配置している。
2094年現在、東倭共和国と国交のある国は34ヶ国である。華京、予名国、紫州連合は東倭共和国を国家承認していないため国交がなく、中国とはかつて国交を結んでいたものの、現在は断絶している。旧アメリカ系諸国・旧ロシア系諸国・モンゴルとは特に国交が強い。
北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川、新潟、富山、石川、福井、山梨、長野、岐阜、静岡、愛知の23の「州（旧・道県）」と、東京の「特別区（旧・都）」からなる。
各州の下には「庁（旧・市町村）」がおかれ、○○州××庁のように表記される。
東京特別区の下には、「市（旧・区市）」が置かれ、東京特別区××市のように表記される。
